飲食店向け多言語サービス。本当に使えるのは？
迷う、飲食店向け多言語サービス。機械翻訳、人力、本当に使えるのは？
2016年10月末にインバウンドは2000万人を突破しました。政府は2020年には倍増の4000万人にする計画を発表しています。外国人が増えると考えなければならないのが、多言語対応。特に、飲食店は旅行かビジネスかに関係なく利用するものです。
写真があれば注文はできますが、今後はメニューも外国語に対応していく必要性が増していきます。メニューの多言語対応サービスにはどのようなものがあるのでしょうか。
コスト、おもしろさ、分かりやすさを重視するなら！多言語対応アプリ
有料の飲食店メニューの翻訳サービスで最も手軽に利用できるのは、機械翻訳を導入したアプリを利用することです。機械翻訳を利用するメリットは、コストをかけずに多言語メニューに対応できることです。対応言語も、英語、中国語、韓国語などの主要言語だけでなく、13か国語に対応しているアプリもあります。
最近は統計ベースの翻訳を発展させたニューラル翻訳が一般的になってきています。代表格のGoogle翻訳は、インターネットの発展とともに、大量のデータを収集できる強みを生かして実用レベルまで品質が向上してきています。
また、翻訳アプリはiPadなどのタブレットにインストールして利用する前提であることも特徴のひとつです。動画で食材の収穫や調理の様子など、料理ができるまでのバックグラウンドをストーリー仕立てで紹介するエンターテイメント性もあります。直感的に操作できることもメリットでしょう。
ただし、メニューの写真はテンプレートの中から選ぶのが一般的なので、写真と実物が違ったという印象を与えてしまう懸念があります。
通じる翻訳で心からのおもてなしを！ネイティブ翻訳
多言語メニューのもう一つのサービスは、人の手による翻訳です。人の翻訳を利用するメリットは、通じるメニューを作ってもらえる点です。日本の食文化を熟知したネイティブのスタッフが翻訳を行っているため、その食べ物を知らない人が見てもどんな食べ物なのかを想像することができます。
たとえば、お好み焼きを日本語から英語に翻訳する場合、英語にはお好み焼きに対応する単語がないので、okonomiyakiと表記することになります。これは、お好み焼きを食べたことがある人にだけ通用する表記の仕方です。これをGriddled cabbage pancakeとすると、キャベツを鉄板で焼いたパンケーキのようなものと理解することができるようになります。
ネイティブの翻訳サービスでは、翻訳済みの既存メニューの添削を受けることもできます。人のチェックを受けることで、通じる外国語のポイントが理解できるので、実際の接客にも役立つ表現を学ぶことができるでしょう。
デメリットは、機械翻訳に比べてコストがかかる点と、対応している言語数が少ないことです。また、iPadなどのモバイル対応まではしていないものが多いことも挙げられます。
うまく取り入れよう！気軽に利用できる自治体のサービス
2020年のオリンピック需要も見込まれて、自治体のサービスも様々な形で展開されるようになりました。たとえば、東京は多言語メニュー作成の支援サイトを公開しています。利用者は都内の飲食店に限られますが、作成したメニューと店舗の情報は都公式の検索サイトに無料で掲載してくれますし、ピクトグラムや指差し会話のツールのほか、国ごとの食習慣や接客ポイントに関する情報も網羅しています。
神奈川県も同様のサービスを提供中です。自治体のサービスは、無料で幅広いサービスを利用できるところが最大のメリットです。
これまでいくつかの多言語サービスを紹介してきました。どんなシチュエーションで利用するかを考えながら、適宜選択することをおすすめします。
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